空室対策!賃貸物件をリノベーション・リフォームするポイント
こんにちは!新・大家ライフスタッフの稲田です。
「空室対策でリノベーションやリフォームをしようか迷っている」「どのような業者にリフォームを依頼したらいいかわからない」
といった悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。
空室対策でリノベーション・リフォームは効果的ですが、費用がかかる点や業者選びには注意が必要です。
この記事では、空室対策でリノベーション・リフォームをする際のポイントや業者の選び方を紹介します。
賃貸物件をリノベーション・リフォームすることで空室対策になる
リノベーション・リフォームは空室対策に効果的です。
ある程度、築年数が経ち古くなった物件でも、リノベーションやリフォームをすることで新築の状態に戻したり、住まいの性能を高められます。
具体的には、壁紙の張り替えやキッチン設備の変更、現代的なデザインの内外装に変更するなど。
コストはかかりますが、綺麗な物件や住みやすい物件になれば入居率を上げることが可能です。
また築年数の経過により家賃の値下げを考えていても、リノベーションやリフォームをすることで家賃を上げることもできます。
工事内容によっては経費計上できるため、節税対策にもなります。
しかし、家賃が上がっても、広告に掲載される築年数は変わらない点には注意しましょう。
空室対策でリフォームする際のポイント
空室対策でリノベーションやリフォームが効果的だからといって、無計画に行えば損をする可能性もあります。
事前に工事にかかった費用が回収できるのか、いつ工事をするのかなど、押さえておくべきポイントを把握しておくことが大切です。
ここでは、リノベーション・リフォームで大切なポイントを紹介します。
老朽化が進んでいる場所やネックになる部分からリフォーム
老朽化が進んでいる部分やネックになる部分からリフォームするのがポイントです。 「和式トイレなのに、キッチンは最新」といった、全体のバランスが悪い物件だと入居率は上がりません。
和式トイレやバランス釜、バス・トイレ一緒など、設備の古い物件は不人気なうえ、家賃下落の原因にもなります。
また築年数が経過すれば、老朽化が進んでいる部分が出てくるため、まずはそういった部分からリフォームしていき、マイナス面を減らすことが大切です。
人気設備を導入する
対人接触を避けるために宅配ボックスを導入したり、遮音性の高い窓を取り付けたりなど、人気設備を導入することで空室対策になります。
需要のある人気設備を導入していけば、入居率の向上に繋がるだけでなく、資産価値の向上にも繋がり、家賃を上げることも可能です。
以下のサイトに人気設備のランキングが確認できます。取り入れやすい設備から導入してみるとよいでしょう。
(参考:『人気設備ランキング2021 コロナ下急増編』/全国賃貸住宅新聞:https://www.zenchin.com/news/content-30.php)
費用対効果を考える
リフォームするうえで、費用対効果を計算しておくことは大切です。
リフォームに多額の資金をかけても、家賃できちんと回収できなければ赤字になってしまうことも少なくありません。
費用対効果をシミュレーションし、安くて効果のあるものから優先的にリフォームしていきましょう。
低費用でできるリフォームとして、「電気コンロをIHコンロに変更」「和式トイレを洋式トイレに変更」「室内洗濯置き場を設置」などがあります。
どのような部分をリフォームするのか、費用対効果があるのか慎重に検討してみてください。
大規模な工事は閑散期に行う
大規模な工事は繁忙期ではなく、7〜8月の閑散期に行うのがポイントです。
不動産の繁忙期は1〜3月なので、大規模なリフォームをしてしまうと、工事中は内見できなくなり、入居希望者のタイミングを逃す可能性があります。
また4〜6月も引っ越しのタイミングを逃した人が入居する可能性があるため、控えたほうがいいでしょう。
9〜10月は人事異動のシーズンで第2の繁忙期といわれています。
11〜12月は閑散期ですが、繁忙期に向けて不動産会社が忙しくなるシーズンです。よって、リフォームや設備の導入は閑散期の7〜8月がおすすめです。
工事費用が回収できるかシミュレーションしておく
工事にかかった費用が、何年後に回収できるかシミュレーションしておくことが大切です。
費用をかけすぎても、回収できなければ利益はマイナスになります。たとえば工事費用に300万円かかり、家賃を2万円上げたと仮定しましょう。
家賃2万円×12ヶ月=24万円
300万円÷24万円=13年(小数点切り上げ)
つまり300万円の工事費用は家賃を2万円上げることで、13年後に回収できる計算となります。このように工事費用がどのくらいで回収できるか知ることで、予算が立てやすくなります。